自家消費型太陽光発電検討時のポイント

失敗しないために必要な情報をお教えします！

2018年のFIT買取価格は18円。電気の買取価格は下がり続ける一方、上昇を続ける電気代。そこで注目を浴びているのが自家消費型太陽光発電。
そのシステムの設計、検討に際しては売電目的の場合と考慮するポイントが異なりますので注意が必要です。

1 注目される自家消費
2 検討に必要な3つの情報
3 蓄電池を加えたマネジメント
4 失敗しない自家消費のために

注目される自家消費

電気は買ったり売るよりも、創って使う方がお得な時代になってきています。また世界的な動きとして脱炭素社会への転換が求められており、環境問題への企業責任が問われる時代でもあります。
そんな背景もあり、自家消費型太陽光発電システムへの関心は高まっており、弊社にも多くのお問い合わせをいただき、嬉しいことに施工実績も増えています。
またその一方で、経験値不足によるトラブルも少なくないと聞きます。
自家消費型太陽光発電は、お客様の電気の使用状況や目的に合わせて、従来の太陽光発電設備以上に慎重に検討することが重要なのです。

検討に必要な3つの情報

●設置場所の情報（面積など）
工場や倉庫の屋根、野立てであれば土地の面積。どれだけの発電容量の設備が設置できるかが分かります。

●1年間の電気代（デマンドデータ）
既存の施設であれば、1年間のデマンドデータ（30分値）が欲しいところです。
電気の使用量は発電設備の設計で重要な情報。季節による変動、休日や昼休みに大きく使用量が減るなど、見落としてはいけないポイントが多数。
デマンドデータが揃わない場合でも、集めたデータから年間の状況を推測します。
また新築の場合は同様の設備のデータをベースにします。

●自家消費導入の主目的
コストダウン、CSR、非常用電源など、導入する狙いによっても　最適なシステムは変わってきます。

この3つがなぜ必要なのかを、3つのパターンを例にご説明していきます。

まず、仮にこのようなデマンドデータをもとに設計します。
休日や季節による変動など考慮すべきですが、ここでは年間通じて同じような使用状況とします。

この使用状況と太陽光による発電容量を比較しながら検討します。

①使用料を超えない発電量で設計

使用量を越えないよう発電容量を設定するパターンです。設置場所が狭く、使用量より発電量が少なくなる場合は最大限発電できるようなシステムを設置すればよいでしょう。

使用量以上の発電が可能な場合でも、逆潮流を起こすとパワコンが停止するなど問題も起こりますので、使用量を超えない範囲で検討することになります。休日や休憩時間などに使用量が大きく下がるような場合は、発電量をそれに合わせるとかなり小規模なものになるかもしれません。
※逆潮流の可否に関しては電力会社により異なります。

②逆潮流が起こらないよう出力を制御

発電量が多いときに逆潮流が起こらないよう制御装置で出力を制御するパターンです。
補助金や税制優遇が受けられるメリットがある一方、制御装置が高価であることや出力に多少のロス（10％程度）があるとされている点は要注意。
これらを考慮した上で、導入コストやランニングコストをシミュレーションして検討します。

③余剰を発生させ最大限に発電

力を制御することなく、余剰分を無償譲渡、または売電するパターンです。
日中消費する電力の大半を太陽光発電で賄います。
余った分を売電する場合はランニングコストだけ考えれば効率は良いと言えます。

ただし、①②のパターンでは期待できる補助金や税制優遇などを受けることは難しくなります。
税制優遇などの対象外となる大企業、またCSR的な狙いが大きい場合はこのパターンを検討すべきでしょう。

これらのパターンから分かるように、最大限の発電量を目指せばよいというわけではなく、環境・目的に合わせた検討が重要なのです。

蓄電池を加えたマネジメント

自家消費型太陽光発電と併せて相談されるのが「蓄電池」。
先に挙げた例で課題となった余剰電力を蓄電池に蓄えれば、夜間や非常時にも使用でき、メリットが大きいわけです。
ネックとなるのは現状の蓄電池の価格。以前に比べるとかなり低価格になりましたが、金額やコストシミュレーションをご提示すると躊躇される方が多いのが現状です。
蓄電池分野に関する技術の進歩を見ると、高性能、低価格の蓄電池が市場に投入されるのも遠い未来のことではないと思われます。
ですので、蓄電池を付加できる拡張性などを考えておくことも重要なポイントの1つ。
もちろんコスト効率よりもBCP対策やCSRなどへの投資と考えれば、今すぐ導入することも良いと思います。